テレビの処分については壊れてしまった時、買い替えタイミング、場合によっては引っ越しの際の廃棄と様々なタイミングで廃棄処分や買取処分を行う必要が出てきます。基本的にごみ箱に捨てられるようなモノでもないので具体的にどうすべきかご紹介していきたいと思います。
家電リサイクル法について
家電リサイクル法とは何か？
具体的には一般的な家庭やオフィスから家電4品目（テレビ、冷蔵庫、洗濯機、エアコン）を廃棄する際、リサイクルできるものは再利用して廃棄物を減らそうという趣旨で成立した法律であり、テレビについてもこの法律に基づいて処分しなければ違法になってしまいます。
それゆえに、テレビは自治体のいわゆる日常のごみ回収では処理できない対象となっているのです。
家電リサイクル法の対象となるテレビとは？
基本的にはご家庭で利用のテレビは対象になると思って間違いありません。例外として携帯用のテレビや車載用のテレビ、建物に埋め込まれたものといったところでしょうか。
そしてその処分料金ですが、リサイクル料金と運搬料の合算で構成されます。ちなみにリサイクル料金はメーカーによって多少異なるのですがさほど差はないといえます。テレビの種類といてはブラウン管テレビ、液晶・プラズマテレビの区分、さらには画面サイズにとって差があります。
具体的なテレビの処分方法
販売店による処理
まずは新しくテレビを購入する販売店に処分を依頼する方法です。家電量販店は家電リサイクル法の対象商品を買い替える消費者に対して古い商品を引き取る義務を有しているからです。この方法をとれば、新しい商品を届けてもらう際に引き取ってもらえるので手間も時間も省けて非常に楽かもしれません。場合に行っては、下取り料金無料といったサービスもついている場合もありますので。
また、同じ販売店でも買い替えではなく、該当するテレビを購入した販売店に依頼する場合。これはネット通販で購入した場合も同じ該当します。こちらも自宅まで販売店が引き取りに来てくれますので手間はかからないでしょう。しかしながら、買い替えではないため、どうしても既述のようなリサイクル料金と運搬料は必要になってしまいますのでお得とは言えないかもしれません。
自治体指定の事業者に処分を依頼
家電リサイクル法に則って、粗大ごみとして廃棄ができなくなってしまったテレビですが、自治体によっては自治体が指定する事業者が回収を行ってくれる場合があります。自治体のホームページなどから処分方法の確認、コンビニエンスストアなどで家電リサイクル券を購入、自治体に依頼された回収事業者がテレビを回収といった流れになってきます。
しかしながら、この場合、事業者が自宅の中から運び出したり、適切な処分がなく、あくまでも軒下まで消費者が運び出す必要もあり、特に大きさサイズのテレビ、重いテレビを処分する際にはおすすめしずらいとことろです。
また、各自治体による処分という観点では、自治体が指定する引き取り所にテレビを持ち込んで処分するという方法もあります。ゴミ処理センター等に問い合わせの上、該当すれば、家電リサイクル券を購入の上、引き取り可能日を確認。指定日に持ち込むといった流れです。こちらも作業が大変なので時と場合によっての利用でしょうか。
売却・買取
売却や買取といった手段もあります。
例えば、壊れていないテレビであれば、リサイクルショップに買い取ってもらえる可能性もあります。この方法の一番のメリットは処分費用が必要にならないこと、さらには買い替えの予算を生み出すことができる点などになります。テレビが比較的あたらしい、または人気モデルといった場合には有効かもしれません。
また、最近では出張査定、出張買取もスキームとして整っている事業者も多いので近隣のリサイクルショップに問い合わせてみることをおすすめします。しかし、注意点として製造から5年以上経過している場合は買取不可の可能性も高まりますので気を付けてください。
また、新たなスキームとしてフリマやネットオークションによる売却も考えられます。処分費用が掛からず、かつお金が入ってくるという点では非常にメリットがあります。しかしながら、出品する手間、送品する手間、またはあくまでも個人間の取引になりますのでさまざまなトラブルの可能性とリスクがあることもわすれてはなりません。
不用品回収業者への依頼
そして、最後にあげたいのが不用品回収業者への依頼です。最近では電話やメール、ホームページから依頼するだけで自宅に引き取りに来てくれますので手間もかかりません。また、リサイクル料金や運搬料もかからず、改修りゅおきんのみというメリットもあります。
また、同時に商品によっては買取になることもありますので、リサイクルショップと同じ扱いになることもあるといえるでしょう。
仮にテレビの状態が悪ければ、買い取ってもらえなくても回収料金を支払うだけですみます。このように便利な不用品回収業者ですが、注意点も必要です。様々な事業者が存在していることも確かで違法な場合もあります。場合によっては法外な料金請求をされたり、面倒なトラブルに見舞われることもありますので事業者の選定はきちんと行った方が良いと思います。
以上のように家電リサイクル法が制定制定されてからというもの、簡単にテレビの廃棄ができなくなってしまいました。それだけにいかに手間をかけず、それもコストパフォーマンスの面でもうまく処理していくことができるか選択をしていく必要があるといえるでしょう。どのパターンが良いのかはあくまでもケースバイケースですから経験者に相談してみることもよいかもしれません。
